沖縄医療生活協同組合 沖縄協同病院

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後期研修

救急科

Acute medicine

救急科 後期研修プログラム

1 研修概要

 原則として初期臨床研修を修了した3年目以降の医師を対象とし、当院救急センターを主たる研修施設として3年間専従し救急科専門医の養成を行うための後期研修プログラムです。救急疾患全般に対応できる診療能力および手技を習得し、十分な症例を経験することができます。(また集中治療の専門的知識技能も習得できているので、その後集中治療専門医取得も容易です。)

 教育到達目標

 1)重症救急初期診療における全身評価および蘇生処置ができる。

 2)重症患者に対する集中治療を実践できる。

 3)一般救急外来患者への診療ができる。

 4)救急現場における急性期診療および病院内医療チームの統括ができる。

 5)救急医療制度、メディカルコントロール体制において指導的立場を発揮する。

 6)災害時の医療統括ができる。

2 研修施設

沖縄協同病院 救急センター(およびICU)

 当院の救急科専門研修は、琉球大学医学部付属病院、浦添総合病院、南部医療センターを基幹施設とする新専門医制度プログラム(琉救プログラム)、健和会大手町病院を基幹施設とするプログラムで研修することが可能です。

3 研修プログラム

1年目

研修到達目標

 救急医療制度を把握し、病院内での役割を理解し、救急科専門医診療実績表に基づいた救急病態や手技を経験しながら、地域の救急医療から平時の医療(介護・福祉医療を含む)を理解する救急医としての基礎を確立する。

指導体制

 救急科指導医・専門医により、個々の症例、あるいは手技につき指導や助言をうける。毎日 8:00 からのカンファレンスで、受持患者以外の症例に関しても診療方針や転院・退院後の患者本位の医療体制への連携を意識して討論を行い、その中から医学的・社会的な諸問題に関する経験や考察を深める。

研修内容

 上級医の管理下で患者の初期対応および入院加療を担当する。基本的な臨床マナー、自律的な学習習慣を身につけ、臨床初期研修医を指導する立場を意識した診療を経験し、習得する。

 

2 年目

研修到達目標

 本研修1年目の経験を元にした救急医としての知識・技術の研鑽を積むことで自己をさらに向上させる。

指導体制

 救急科指導医、専門医により、個々の症例、あるいは手技につき指導や助言をうける。日々のカンファレンスを通してその地域に則した形の医療提供・連携を意識して討論を行い、その中から医学的・社会的な諸問題に関する経験や考察を深める。

研修内容

 1 人であるいは研修医とペアで患者を担当する。救急部門の日々の運営にも主体的に関わり、判断力や決断力、実行力を養う。カンファレンスの司会、救急患者受け入れやベッドコントロール、スタッフの割り当てなどを担当する。

 

3 年目

研修到達目標

 救急センターにおける救急搬送受け入れの指揮およびセンター内での業務全体のマネージメントができ、さらに地域医療や行政における救急医の立場を理解する。自身の将来構想のもとに、本研修修了後の研修やこの後の自身の研究のプランを立てる。

指導体制

 救急科指導医、専門医により必要な場合、あるいは本人が求めた場合に指導や助言をうける。

研修内容

 救急センターに搬送される重症疾患・病態を呈する症例の初期診療におけるリーダー医師として診療を担当する。救急科指導医・専門医はアドバイザーとして診療に参画し、各診療科の専門医と適切な診療連携をとり診療が進められること、また院内多職種との診療連携をとって診療が進められる。

 

3 年間を通じて

蘇生・外傷の診療教育コースを積極的に受講し、各種教育コースのインストラクター資格の獲得と指導への従事を目指すが、少なくとも同内容を初期研修医に教育することが可能なレベルまでの研鑽を求めます。

また各種の救急医療関連ならびに医療技術の習得のための教育講座・セミナーの受講も奨励する。救急に関連する全国規模の学会で年1回以上の発表、地方会でも年1回以上の発表を行う。この3年間で論文を1編、作成することを目標とする。

以上の3年間の研修により、研修修了の次年度に「救急科専門医」に申請し、認定を受けることを目標とする。

4 取得できる資格(専門医)

 日本救急医学会救急科専門医

(日本集中治療学会集中治療専門医)

 これらの取得に必要な疾患、手技別の蓄積数をモニターしながら不足がないようにする。

 

5 学会発表指導

 救命救急関連全国学会(日本救急医学会学術集会、日本集中治療医学会学術集会など)で年1回以上の発表、地方会で年1回以上の発表を行う。

 

6 論文指導

 最低、日本語の論文を1編以上、英語論文(症例報告、など)を1編以上作成する。

 日本語論文作成、英語論文作成を指導する。

 

7 その他

JPTEC、JATEC、ICLS、PSLS/ISLS、MCLSなどのコースを受講する。

DMAT研修を受講する。